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季節最後の頑張りを示す「杜鵑・ホトトギス」と「姫蔓蕎麦 ・ヒメツルソバ」。

次期米国大統領・トランプ氏がTPP(環太平洋連携協定)からの離脱を表明したという。
このニュースで、私は自由貿易論の根底になっている比較優位説のことを思い浮かべた。
その説を初めて目にしたのは鬼才・小室直樹氏の著書「国民のための経済原論」である。
絶対優位な生産条件を持つ国が生産し、劣位な条件の国は輸入せざるを得ないのが自由貿易。
そう思っていた私は、小室氏の著書で比較優位という考えがあることを初めて知った。

ある小さな町に優秀な弁護士がいて、その人は弁護士として月に50万円の収入があった。
その人は、タイピストとしてもその町で一番優秀だったので自分で書類をタイプしていた。
弁護活動だけに注力すれば100万円の収入を得られるのにもかかわらず自分でタイプ打ち。
一方、その町には二番目に優秀な別のタイピストがいました。(三番目でも四番目でも良い)
弁護士は月に30万円の報酬を支払い、失業中だったそのタイピストを雇うことにする。
タイプ仕事から解放された弁護士は、弁護活動に注力した結果、100万円の収入を得た。
一人で弁護活動とタイプの両方をやっていたときに比べれば、弁護士は20万円の収入増。
被雇用者のタイピストも仕事と収入を得ることができた、という話である。

この比較優位を日米の貿易に例えたネット上の例え話。
同じ品質のコメ10㎏をアメリカで生産するには500円、日本で生産すると1000円とする。
両者の米の生産費を比べるとアメリカのほうが優位、これが絶対優位。
同じ品質の牛肉10㎏をアメリカで生産するには800円、 日本では2000円かかるとする。
牛肉の生産費でもアメリカのほうが日本に対して絶対優位にある。
絶対的な生産費を問題にする限り、アメリカ側には日本と貿易をする意味はない。
コメと牛肉の交換比率を考えると、アメリカでは牛肉1㎏でコメ1.6㎏を購入できる。
日本では牛肉1㎏でコメを2㎏購入でき、日本のほうがアメリカより優位、これが比較優位説。
たとえば、国際価格が牛肉1㎏に対し、米1.8㎏という交換比率に決まったした場合、
アメリカは牛肉1㎏を輸出することで日本から、米1.8㎏を輸入できるが国内では1.6㎏。
日本では、コメを1.8㎏輸出すれば牛肉を1㎏輸入できるが国内ではコメ2㎏が入用。
両国の両財の生産性の比率に違いがあれば、 貿易は起こり両国とも利益を得られる。

まま、実際にはアメリカが日本への牛肉輸出の交換にコメを購入することはなかろうと思う。
そこらが、トランプはんの思いで、アメリカが絶対優位なものは全てアメリカ国内で生産する。
比較優位説からみて貿易価値があっても輸入はせず国内生産で雇用を守ると云う話だろう。
アメリカがモンロー主義へ回帰することは赤支那の増長を後押しするだけである。
安倍はんはトランプはんと何を話して来たのか・・、ゴルフなんぞはどうでもええけぇ。
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